世俗の差別に加担
たゆみなく検証と
　 浄土宗は11月19日午後、広島市内の妙慶院で、浄土宗差別戒名物故者追善法要をおこなった。この法要は、「世俗の差別に馴染み、これを容認荷担し、差別戒名を授与する大罪を犯し」たことは「平等往生の祖意に背く」ものと懺悔し、96年以来営まれているもの。
　 法要には、組坂委員長をはじめ地元の広島県連の川崎卓志・委員長など、広島、島根、滋賀、栃木の各県連代表が参列、浄土宗からは全国の教区内の代表、215人が法要を営んだ。導師を稲岡康純・浄土宗宗務総長がつとめ、読経のあと焼香をおこなった。
　 稲岡宗務総長は、人権・平和というわれわれに課せられた課題は大きいと「浄土宗平和アピール」を宣言した意義についても語った。これを受け、組坂委員長は「浄土宗が世法の国策にしたがいいかなる言動を行ってきたか、歴史的検証を行うことこそ、世界平和の実現に、あらためて必要なことだと確信します…自らの愚かさを自覚したうえで、戦争責任について自省し、アジア太平洋地域の人々の人権と尊厳を侵し、戦争による惨禍と多大なる犠牲を強いたことを、ここに深く懺悔します」として、広島の地で非戦・非核武装を誓い、「共生・平和の社会を創るために行動する」とした平和アピールを大きく評価。平和の基礎は人権という言葉を引きながら、人権宣言60年の意義と、格差社会の問題点を指摘、人権確立の重要性をあらためて強調し、法要へのお礼を語った。